こんにちは。子供の教育熱心なkurokoです。
今日は、小学校の学校指導要領が2020年から変革されるのに準備不足。というのがSNSで話題になっていますので、その内容について深掘りしてみたいと思います。
Twitterに投稿した記事では、準備が順調な都道府県は7つの県のみで、他は問題があるとのこと。
都道府県別のプログラミング教育の状況はどうなっているのか?
冒頭で紹介した記事の発端となった、文部科学省からのレポートを読み解いていきましょう。
文部科学省からは、以下のようなアンケート結果を提示しています。
これは、都道府県別に、
プログラミング教育の指導体制をどのくらい準備しているか?
というのをまとめたグラフになっています。
ちょっとグラフがわかりにくいので、解説します。
水色が十分に準備できている数と読み取れます。
つまり、
最も良いのは、グラフが全て水色であること。
濃い青、オレンジ、赤と準備が遅れている都道府県になります。
プログラミング教育の準備を十分にしている都道府県(グラフ上全て水色となっている都道府県)は
以下の7つの県です。
- 茨城県
- 埼玉県
- 福井県
- 和歌山県
- 徳島県
- 高知県
- 長崎県
すばらしいですね。
一方で、比較的準備が遅れている都道府県は以下です。
- 北海道
- 青森県
- 岩手県
- 秋田県
- 宮城県
- 山形県
- 福島県
- 群馬県
- 東京都
- 神奈川県
- 千葉県
- 静岡県
- 富山県
- 山梨県
- 長野県
- 愛知県
- 三重県
- 滋賀県
- 京都府
- 大阪府
- 島根県
- 広島県
- 山口県
- 愛媛県
- 福岡県
- 大分県
- 宮崎県
- 沖縄県
この結果はグラフから最低値を下回っている都道府県です。
また、最低値を下回っていないが、「赤色」=準備を行っていない。または行わない。と回答した都道府県を含めています。
結構多いですね。。
こちらの都道府県では、お子さんが通われる小学校の準備状況を確認しておいた方が良いと思います。
ほとんどの都道府県では問題なく、本当に問題なのは、「対応を行わない」と回答している小学校
上述のニュースでは、十分に準備ができていない。というニュースでしたが、誤解無いように説明すれば、ほとんどの小学校では対策を打っており、本当にダメなのは、上記の赤色の小学校です。
オレンジ色の学校でも年度末までにはやると回答している一方で、
赤色は「行っていない。行わない。」と回答しています。
この小学校の方が大問題ではないでしょうか。。
なお、この「赤い」小学校が存在している都道府県は以下の7都道府県です。
- 青森県
- 福島県
- 千葉県
- 長野県
- 静岡県
- 島根県
- 沖縄県
気になるようであれば、お子様が通われる小学校に問い合わせてみるのが良いと思います。
そもそも日本の教育は変化に疎い
なぜ、このような準備不足がおこるのでしょうか。
ここの要因について、少し深掘りしてみます。
スケジュールに無理があるのでしょうか?
推進体制に問題があるのでしょうか?
学習指導要領の変更は6年前から計画されていた
実は、学習指導要領が変わる年宇野は、2014年から議論されており、2016年にようやく改定内容が決まりました。
そこから4年もかけて改定準備をして、2020年に実際に変わるという計画なのです。
これを短いと取るか、長いと取るかですが、
私は、この現代の変化の激しい世の中においては、遅すぎると思います。
なぜかというと、
社会の企業においては、大企業と言われる大きな企業でも3カ年計画というのを作り、3年単位では見直し、即実行に移します。もっと規模の小さい会社ではその動きが早いです。
教育というのは、企業の動きや社会の動きに先んじて動いていかないとならないはずですし、親としてはそういう点を期待したいです。
さらには、海外の教育の変革はもっと早いです。
- アメリカでは、2008年にオバマ大統領の演説から大きく方針を変えています。
- オーストラリアでも2009年にはプログラムが動き始めました。
- アジアの諸国でも2010年代中頃には始まっています。
そんな中、日本は2020年です。。
どのくらい遅れているかというのがわかるかと思います。
日本の教育は、イノベーションのジレンマにある
一方で、日本の教育制度のすばらしい点があります。
この教育制度のおかげで、日本人はそのほとんど全員が豊かな生活を送れるようになり、20世紀に日本の経済は世界一位と言われるほどにまで成長したと言われています。
それは、「どんな収入の家庭でも、全国どこにいても高い同じレベルの教育を受けられる事」です。
日本では、ひとつの学年でおおよそ100万人います(最近出生児の数が90万人を割った事で話題になりましたが)
小学校では6学年なので、600万人の生徒がいる事になります。
一方で、小学校の数は、約2万校あります。
このうち、私立はわずか200校あまりで、残りが公立校となります。
この2万校では、どこでも同じ授業を受けられるようにする必要があります。
そのためには、指導する先生を教育する必要があります。
教科書のようなものであれば、改定はすぐにできるでしょう。
しかし、指導する先生の質が悪ければ、教材にあったとしても十分に教える事ができないでしょう。
ここでもう一つ重要なのは、小学校の先生は分業制ではなく、一人の先生が複数の教科を教えるという仕組みになっています。
均質な授業を2万を超える小学校で全員の先生が行っているのです。
そもそもこれを実現できた日本はすごいです。
これは世界でも事例がないと思います。
しかし、これは変化がない。ないし緩やかであれば問題ありませんでした。
しかし、変化が連続的に短期間で押し寄せることには耐えられないと思います。
僭越ながら日本の教育制度への提言をしたい
僭越ながら日本の教育制度への提言をさせてください。
まず第一に、
学校指導要領の変革はもっと連続的に、早く行ってほしい。
均質な教育を受けさせる。というのはあくまでも目標とし、できる学校からどんどんやっていってほしい。
仮にそれで学校における差が生まれたとしても、将来的にこの学校はこういうのが強い。という個性を出し、火曜がわが選べるような形にしても良いと思っています。(それには色々なハードルはあると思いますが。)
第二に、
小学校教員の分業制はなるべく廃止し、特に、プログラミングや英語、総合など新しいものについては、教員を変えて対応できるようにしてほしい。
場合によっては、外部の非常勤なども含めて、将来的には民間の方でも教えられるような仕組みに変化していってほしい。
第三に、
各小学校だけで完結させるのではなく、テクノロジーの力を使って、テレビ会議の仕組みを活用して、一人の教師が複数の学校の子供を教えられるような仕組みを入れていくようにしてほしい。
そうすれば、全部の学校で指導教師を育てる必要もありませんし、その教育をみることで、先生も育ちます。
と、提言していても、声は届きませんのと、すぐには変わりません。。
自分の子供には、どのような対応をするかは、自分で考えていく必要があります。
その点について、次の章で深掘りします。
私が親として対応する事
私が親としてできる事。
まずは、子供の教育についていろいろと考える時間を作ることです。
今まで教育は変わらないものと思っていましたが、ちゃんと考える義務があると思っています。
時間は作ったとして、何をすべきか
プログラミング教育に関して言えば、子供にプログラミング教育を実施できる機会を与える事が大切だと思っています。
例えば、習い事としてのプログラミングは近年急激に注目されています。
こちらのグラフは習い事の中でプログラミングに注目している方の数です。
実は私の子供もプログラミング教室に通っています。
➡️子供向けロボットプログラミング教室で有名なリタリコワンダーに2年通ってわかったこと(口コミ、意義)
義務教育の学校が遅れているのであれば、親としては先取りして通わせる事が良いと思います。
このような機会をお子さんに作ってあげるのが良いのではないでしょうか?
プログラミング教室は、親としてどのような内容なのかわかりませんでしたが、最初に無料で体験授業を受けられるので、まずはそれを受けてみる事がおすすめです。
何れにせよ、まずは各教室の体験授業を受けるのをオススメします!
まずはオーソドックスなロボットプロブラミングを学ばせたい方
➡️ヒューマンアカデミーがオススメ
>>>公式ホームページ
ロボット教室を通して、理系のスキルやプログラミングをしっかりと覚えさせたい方
➡️アーテックエジソン アカデミーがオススメ
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ロボット教室を通して、プログラミングそのものよりも、クリエイティビティや自分で考える力、企画力などをつけたい方
➡️リタリコワンダーがオススメ
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ロボットプログラミング教室を知りたい方は以下の詳しい記事も読んでみていただければ、よくわかると思います。
➡️小学生の習い事の注目度第1位のロボットプログラミング教室 -やるべきか。どこの教室に通うのがベターか。
今回の記事はここまです。
最後まで読んでいただきありがとうございました。
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